新型コロナウイルスが5類に引き下げ決定！どうなるテレワーク！！
2020年、新型コロナウイルスの感染が突如として広がり、多くの企業がテレワークやハイブリットワークを感染症対策として導入しました。2023年3月13日に日本国政府は、マスクの着用を個人の判断にゆだね、さらに同年5月8日には、新型コロナウイルスを季節性インフルエンザと同じ「5類」に引き下げることを決定しました。これらアフターコロナを見据えた取り組みは、私たちの働き方にも大きく影響してくると思われます。
今回は、日常的な規制が緩和されていく中で、テレワークやハイブリッドワークに関する課題解決の糸口を探りました。
テレワーク実施者のテレワーク継続希望意向は8割以上に
2020年4月からテレワーク継続の意向が上昇し続け、2022年7月では、テレワーク実施者の8割以上が継続を希望しています。テレワークが徐々に根付き、満足度が上がってきていることも理由の一つだと考えられます。テレワークはコロナ禍が収束した後も働き方の一つとして定着すると予想され、企業側は働く側の意見を参考に勤務形態の整備を行う必要が出てきております。
引用：パーソル総合研究所「第七回・新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する調査」
仮想オフィスツールに関する相談は、ハイブリッドワークの導入を決めた企業が増加
当社には、「ハイブリッドワークを様子見で実施したい」という企業からの問い合わせが多かったのですが、最近は導入を決定した企業からの問い合わせが増加しています。リモートワークは、生産性向上だけではなく、特に通勤費やオフィスの賃料などのコスト削減が期待できることも、導入を決断するきっかけになっているようです。しかしながら、自宅で勤務する場合の水道光熱費は、従業員への負担増加となるため、リモートワークとオフィスワークの適切なバランスが必要となるでしょう。
リモートワークにおける最大の課題は「コミュニケーション」？
テレワークやハイブリットワークの課題は、コスト面だけではありません。働く側の立場でテレワークにどのような課題があるかを調査した結果によると、多くがコミュニケーションに課題があると指摘しています。以前は、オフィスで「顔を見ながらしていた会話」が、チャットツールなどを使用することになったことで、相手の顔が見えなかったり、今まさに何をしているかわからなかったりするため、気軽に話しかけられなくなったという意見が見受けられます。
テレワークを継続するためには、コミュニケーションに関する課題の解決がカギ
今後もテレワークやハイブリッドワークを継続される企業は多いでしょう。ただし、遠隔で作業することでコミュニケーションに関する不満を抱える人がいることも事実です。
そのため、テレワークでのコミュニケーションにおける社内ルールの設定やITツールの導入により、最適化を図ることが、更なる従業員の満足度と生産性の向上につながるのは間違いありません。
リモートワークのコミュニケーション課題の解決にはFAMoffceがおすすめ
仮想オフィス製品であるFAＭofficeは、バーチャル空間上に再現したオフィスに社員がアバターとして出社し、まるでリアルのオフィスにいるかのように、気軽なコミュニケーションができるツールです。
相手の状況が見えにくいことからためらっていた気軽なコミュニケーションも、FAMofficeなら、アバターを重ねるだけでビデオ通話が始まります。
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さらに、つぶやき機能と組み合わせて使うことで、より細かな業務状況を周知したり、ちょっとした話題をつぶやくことで周囲との雑談を発生させることも可能です。
今までのチャットツールではわからなかった相手の状況を簡単に把握することができ、声をかけやすく、会話しやすい状況を作り出せるのがFAMoffceの特徴です。
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